EU統計局ユーロスタットが13日発表したユーロ圏の2015年1～3月期の域内総生産（GDP、速報値）は実質ベースで前期比0.4％増となり、伸び率は前期の0.3％から0.1ポイント拡大した。ドイツが縮小したが、ゼロ成長だったフランスとイタリアが回復し、13年4～6期以来の高い伸びとなった。（表参照）
プラス成長は8四半期連続。伸び率は米国の0.1％を上回った。同期のGDP統計の詳細はまとまっていないが、原油価格の下落とユーロ安が景気を押し上げたのは確実だ。欧州中央銀行（ECB）がデフレ対策としてユーロ圏の国債を買い取る量的金融緩和を3月に開始したことも追い風になったとみられる。
前年同期比の成長率は前期を0.1ポイント上回る1％。EU28カ国ベースの成長率は前期比0.4％、前年同期比1.4％だった。前期比は昨年10～12月期と同水準で、前年同期比は0.1ポイント拡大した。
今回の速報値は、これまでにデータが出そろっている19カ国の統計に基づいて算出された。前期比のGDPを国別にみると、ドイツは0.3％増となり、上げ幅は前期の0.7％から大きく縮小した。内需は堅調だったが、外需が落ち込んだことが響いた。
一方、フランスは個人消費が0.8％増と持ち直したことで、前期のゼロ成長から復調し、0.6％の伸びを記録。14期連続でマイナスまたはゼロ成長だったイタリアも0.3％増となった。スペインは上げ幅が0.7％から0.9％に拡大した。このほか、金融・債務危機でマイナス成長が続いていたキプロスが1.6％増と、11年4～6月期以来のプラス成長に転じた。
EUの金融支援問題が混迷し、債務危機の深刻化が懸念されるギリシャは0.2％減で、2カ月連続のマイナス成長となり、再び景気後退に陥った。このほかフィンランドも前期に続いて落ち込み、景気後退入りした。
