住友商事は3日、石油・天然ガス資源の探査に使われる高精度のソフトウェアを手がけるノルウェーのアース・サイエンス・アナリティクス(ESA)に出資したと発表した。住商が重要課題に位置づける地球環境との共生に向けて、石油・ガス開発の効率化を進めるのが狙い。出資額は明らかにしていない。
ESAは石油・ガス開発企業に地質、地層、貯留層を推定、分析するソフトを提供する企業。同社のソフトは人工知能(AI)や機械学習技術を活用したもので、エンジニアが地下データを収集し、分析する従来の方式と比べて高精度の分析結果を得ることができる。開発工程を自動化することで石油・ガス開発のコストが下がり、温室効果ガスの低減も可能となる。
住友商事は2019年7月から今年5月にかけて、石油・ガスの掘削、開発を自動化・最適化するソフトを手がけるノルウェーのセカール、エグゼベナスに相次いで出資したばかり。今回の出資によって、両社はESAの分析技術を活用することができ、石油・ガス開発工程の自動化が一層進むと期待されている。