後発医薬品大手の独シュターダ（バート・フィルベル）は10日、医師の処方箋なしに購入できる一般医薬品（OTC薬）を主力事業に育て上げる方針を発表した。これまで最大だった後発医薬品事業は市場環境の悪化で収益力が低下しているため、利幅の大きいOTCに軸足を移す。
シュターダの売り上げに占めるOTC薬の割合は現在およそ39％で、同約60％の後発医薬品を大幅に下回る。今後は年10％の内部成長と買収を通してOTC薬事業を強化。同比率を少なくとも70％に引き上げていく。
シュターダは1895年にOTC薬メーカーとして設立された企業で、後発医薬品事業には1975年に参入した。近年は各国の薬価規制の強化や競争激化を受けて後発医薬品の販売価格が抑制。各社は利益を圧迫されている。少子高齢化を背景に医療費コストが膨らんでいることが背景にあり、薬価抑制の傾向は今後さらに強まる見通しだ。
