エネルギー価格の高騰が自動車部品メーカーを直撃していることが、独自動車工業会（VDA）の会員アンケート調査で分かった。資金繰りが厳しくなっている企業も多く、ヒルデガルト・ミュラー会長は「状況はますます深刻化している」と指摘。政府に対しエネルギーコストの軽減策を速やかに実施するよう要請した。
アンケートはサプライヤー103社を対象に9月2日から9日にかけて行われた。それによると、電力価格高騰の影響を「強く受けている」との回答は28％、「とても強く受けている」は同67％に上った。合わせて95％が直撃を受けている計算だ。天然ガスでも強い影響が29％、とても強い影響が52％に達した。
今年のエネルギーコストに関しては半数以上が「少なくとも50％増える」と回答。「少なくとも2倍に増える」も41％と多かった。全体の3分の2が「来年はさらに増える」と予想している。
エネルギー価格の高騰で資金繰りが「すでに厳しくなっている」企業は10％に上った。「今後数カ月で厳しくなる」企業も32％あり、「資金繰りの心配はない」は20％にとどまった。
エネ高騰で生産を「縮小した」との回答は10％、「縮小を検討している」は同30％に上った。
「国内投資を増やす」企業は3％に過ぎなかった。22％は「投資を国外に変更する」と回答。「投資を延期・中止する」は53％に達した。