ドイツ機械工業連盟（VDMA）は9月30日、会員企業を対象に実施した最新のアンケート調査結果を発表した。チーフエコノミストのラルフ・ヴィーヒャース氏は、エネルギー供給問題が原因で生産抑制を余儀なくされている企業は現在10％程度にとどまるとしながらも、今後6カ月で状況が悪化するとの回答が57％に上ったことを指摘。天然ガスと電力の価格高騰だけでなく、安定的に供給を受けられるかどうかも機械メーカーの大きな関心になっていることを明らかにした。
アンケートは641社を対象に20日から22日にかけて実施された。それによると、天然ガスを固定価格で調達する契約を模索している企業は全体の57％で、そのうち65％はそうした契約を確保することが難しいと回答した。電力では同70％とさらに高い。
天然ガスと電力は現在、価格変動が激しいことから、固定価格契約を提供するエネルギー・サプライヤーが少なくなっている。ヴィーヒャース氏は「短期の（エネルギー）ニーズを価格が急変動するスポット市場でしかカバーできないケースは珍しくない。事業計画の安定性を保つことはできない」と厳しい状況を指摘した。
エネルギーの価格高騰と供給不足対策では、省エネとの回答が最も多く85％に達した。これに「他のエネルギーへの切り替え」が36％、「調達行動の変更」が35％で続いた。「エネルギー使用量の多い生産工程の回避ないし移管」も16％あった。
機械メーカーは原材料・部品の調達にも苦しんでいる。アンケートではサプライチェーンの支障が「大きい」ないし「深刻」との回答が計81％に上った。6月の前回調査（同87％）に比べるとやや低下したものの、水準は依然として極めて高い。
最も不足している原材料・部品は「エレクトロニクス／電子部品」で、不足度が「大きい」「深刻」との回答が計86％に上った。2位は「金属／金属製品」で44％、3位は「プラスチック／ゴム」で35％、4位は「化学品」で17％となっている。金属／金属製品では状況が大幅に改善したという。