独Ifo経済研究所が14日発表した2014年第2四半期の世界景況感指数（2005年＝100）は102.3となり、前期の103.2から0.9ポイント低下した。同指数の悪化は3四半期ぶり。現状判断指数は横ばいの91.6を保ったものの、今後6カ月の見通しを示す期待指数が前期の114.0から112.3へと1.7ポイント落ち込んだ。景況感はアジア、ラテンアメリカ、旧ソ連圏で悪化している。
アジアの景況感指数は前期の97.4から89.5へと7.9ポイント低下した。ラテンアメリカと旧ソ連圏の減少幅はそれぞれ4.6ポイント、8.3ポイント。これら3地域は現状判断と期待指数がともに落ち込んだ。Ifoによると、ウクライナ危機の影響でロシアの経済成長率は昨年の1.3％から今年は0.8％に低下し、ウクライナはマイナス2.5％に落ち込む見通しだ。
北米の景況感指数は前期から5.0ポイント増の107.1に上昇し、欧州も1.9ポイント増の118.4に改善した。北米は期待指数がけん引、欧州は現状判断指数が増加した。
世界の今年の経済成長率については2.5％に上るとの予測を示した。北米と欧州はそれぞれ前年を上回る2.5％、1.6％に上昇。ラテンアメリカとアジアは各2.3％、3.7％に低下するとみている。
Ifoは国際商業会議所（ICC）の協力を得て四半期ごとに同景況感調査を実施しており、今回は4月、世界121カ国のエコノミスト1,134人を対象に行った。
