この3Dディスプレーは、計器類を表示するほか、一時停止の標識を真ん中に表示してドライバーに注意を促すこともできる。
例えば、1つのコンテンツを複数のディスプレーで見ることが可能になり、助手席のディスプレーに表示されている地図をジェスチャー操作でドライバーのデイスプレーに移動させることができる。
さらに、コンチネンタルは次世代3Dディスプレーとして、米レイア（Leia）の「ナチュラル3Dライトフィールド技術」を基盤にした、特別な眼鏡も不要、頭の位置を確認するためのカメラも不要の3Dディスプレーを開発している。
独自動車部品大手のコンチネンタルは11日、農業機械用タイヤの空気圧を最適化するアプリケーションソフト「アグリカルチャー・タイヤテック」を開発したと発表した。
農機の重量に応じて適切な空気圧とすることで、畑の踏み固めやタイヤの摩耗を防いだり、燃費の改善を実現する。
同アプリはコンチネンタル製タイヤのビッグデータを活用してタイヤの特性と車両の重量などを踏まえて最適なタイヤ圧を計算する。
独自動車部品大手のボッシュは、構内運搬車（フォークリフト）用の衝突警告システムを開発している。
このような事故を防止するため、ボッシュでは、フォークリフト用の衝突警告システムを開発している。
ボッシュは、視界をサポートするための第1世代のフォークリフト用マルチカメラシステムを2019年にシュツットガルトで開催された国際ロジスティック見本市Logimatで紹介した。
ドイツのシュツットガルト大学の高性能計算センター（HLRS）でこのほど、ヒューレット・パッカード・エンタープライズ （HPE）のスーパーコンピューター「ホーク（Hawk）」が稼働した。
ホークの資金はドイツにある3つのスーパーコンピューティングセンターのアライアンスであるガウス・スーパーコンピューティング・センター（GCS）を通して調達した。
HLRSでは、スーパーコンピューターを学術的な研究に使用するだけでなく、民間企業にも開放しており、中堅企業を含む40社以上がHLRSのシステムを活用している。
フィンランドのタイヤ大手ノキアンタイヤズは2月27日、製紙大手ストラ・エンソが実施している自動運転トラックの実証試験にタイヤを供給していると発表した。
試験車両は時速20キロで自律走行する。
今回のパルプ工場のように外部と遮断されて安全管理がしやすい閉鎖地区における運搬作業は、自動運転車両の投入が有望視されている。
1シートあたり1.5リットルのペットボトルが最大45本、使用されている。
さらに「A3」のカーペットには、ペットボトル62本分の糸を使用したカーペットが採用されている。
アウディによると、シートカバーに使用している布地の最大89％にペットボトルから生産した再生糸が使用されている。
また、当該イニシアチブは、新しい作業グループを立ち上げたと明らかにした。
OMPは、独立系イニシアチブであり、製造業における生産工程のイノベーションを支援している。
OMPは、リナックス・ファウンデーションの一部であるジョイント・デベロップメント・ファウンデーション（JDF）の傘下に設立された。
伊タイヤ大手のピレリは12日、ミラノにある研究開発拠点に最新のタイヤ開発シミュレーターを導入したと発表した。
自動車レースの最高峰フォーミュラ・ワン（F1）などを通じて同社が培ってきた知見をもとに、主に高級車用タイヤの開発に活用する。
自動車メーカーから実際の車両の提供を受けたり、自社内でテスト車両を製作したりしていた従来の開発手法と異なり、任意の自動車モデルのデータをシステムに取り込んでテストできるため、より迅速な開発と試作品数の削減が可能となる。
スウェーデン商用車大手ボルボ・グループは12日、トラック部門のボルボ・トラックスが、米カリフォルニア州のフォンタナで新型電気トラック「VNRエレクトリック」の実証走行を実施したと発表した。
ボルボはプロジェクトを15の公共機関・民間団体と共同で実施している。
今回のプロジェクトでは、2台のVNRエレクトリックを現地の物流大手、ディペンタブル・サプライチェーンサービスとNFIの2社で実証試験する。
トヨタのドイツ法人は10日、同国のザールラント技術・経済専門大学（htw saar）がトヨタの燃料電池車「ミライ」を使用して田舎地域での実用研究プロジェクトを実施すると発表した。
今回の実用試験は、研究プロジェクト「EM：POWER」の一環で、ザールラント州の田舎に住む30世帯にそれぞれ1～2週間、「ミライ」を使用してもらう。
「ミライ」は1回の水素タンクのフル充填で約500キロメートルを走行することができる。
ドイツ連邦教育研究省（BMBF）のアニャ・カルリチェク連邦教育研究相は1月31日、量子コンピューティングの分野に3億ユーロを追加投資すると発表した。
カルリチェク連邦教育研究相は今回の発表に際し、「ドイツは、量子技術の分野では特に、量子センサーと量子通信において特に優れている。これらの分野は引き続き特に支援していく。量子コンピューティングの分野については支援を強化する方針であり、今後数年間で3億ユーロを追加投資する」と説明した。
今回のカルリチェク連邦教育研究相の会見には、フラウンホーファー研究機構のライムント・ノイゲバウアー総裁と独工作機械大手トルンプのペーター・ライビンガー最高技術責任者（CTO）も同席した。
スウェーデンの安全システム大手オートリブは1月31日、電動キックボード用のコンセプトエアバッグの最初の衝突試験を実施したと発表した。
オートリブはこのほか、同社がすでに開発した歩行者用の車載エアバッグ（PPA）も電動キックボードと自動車の正面衝突時にキックボードの乗員を保護する効果があると説明している。
オートリブは、電動キックボード用エアバッグの今後さらに開発を進めるには、他のパートナーと協力する必要があるとしている。
米自動車大手フォードの欧州法人ドイツフォード（ケルン）は1月28日、積層造型装置（3Dプリンター）大手の独EOSと共同で、人の声からホイールのロックナットを作製する技術を開発したと発表した。
このデータを使って3Dプリンターで複雑な形状の溝を持つロックナットとキーアダプターを一体で作製する。
ロックナットはステンレス鋼を加工できる3Dプリントで成型する。
独自動車大手のフォルクスワーゲン（VW）は1月30日、自動運転トラックの走行試験で、安全な自動運転の要となる正確な自車位置特定技術の開発に成功したと発表した。
トラックの自動運転実証プロジェクト「プロパート（ProPART）」で開発されたシステムを活用したもので、自動運転車と路上センサーの双方から位置情報を取得し、「センチメートル単位」で位置を特定する。
「プロパート」プロジェクトには欧州4カ国の7企業・機関が参加しており、欧州衛星測位システム「ガリレオ」及びガリレオと連携するセンサーの信号を組み合わせて、トラックの安全かつ効率的な車線変更を可能とするシステムの開発を目指してきた。
受賞者は賞金のほか、ポルシェ・デジタル・ラボとアクセラレーターAPXによる開発支援などのサポートを受けることができる。
応募したのは、人口知能（AI）を活用して大気質を管理・改善する技術で、小型で低価格のセンサーを使用して炭素や窒素酸化物などの大気中の有害物質を計測する。
1位Breeze Technologies（ハンブルク、ドイツ）／2位Phantasma Labs（ベルリン、ドイツ）／3位Ducktrain（アーヘン、ドイツ）／4位RoadEO（スペイン）
走行しながら充電できる非接触式充電（CDC）や様々な充電サービスについて、欧州各地で実証試験を実施する。
第1段階ではまず、一般の利用者のニーズと要望を分析した上で、今年4月から充電技術と電力インフラとの統合を評価する。
第2段階では22年上期からプロジェクトの最後まで、欧州各地で7つの実証試験を実施する。
英高級車メーカーのジャガー・ランドローバー（JLR）は16日、長時間のドライブによる身体負荷を軽減するための新たなシートを開発していると発表した。
「モーフィングシート」と呼ばれるもので、内蔵した複数のアクチュエーターが歩行しているのと同じような刺激を筋肉に与え、（筋肉）疲労を緩和する。
シートの動作は個々の乗員に応じて自動調節される。
オーストリアのグラーツ工科大学の研究チームはこのほど、粒径が10ナノメートル（nm）以下の有害物質の測定技術を開発したと発表した。
欧州連合（EU）の研究・技術開発枠組み計画「ホライズン2020」の支援を受けて実施した共同プロジェクト「DownToTen」によるもので、グラーツ工科大学の台上試験（ローラーテストベンチ）だけでなく、路上走行試験（RDE：Real Driving Emission）でも測定値の安定性が確認された。
研究チームが開発した方法では、これまで測定が困難だった微粒子も測定することができる。
Oculiiが開発したレーダー・ソフトウエア「Virtual Aperture Imaging Software」の採用により、レーダーセンサーの性能がさらに向上し、精度、範囲、情報の質、コスト効率がさらに改善するとしている。
特に、ヘラーの77ギガヘルツ（GHz）帯のレーダー・プラットフォームにOculiiのソフトウエアを統合する計画。
両社が協力して開発する製品は、差し当たり2023年に量産化できると見込んでいる。
ウルムにあるZSWでは、新しい生産設備や試験設備などを導入するため、施設を大幅に拡張する計画で、ウルムに研究工場を整備するため総額で約7,400万ユーロの投資を計画している。
バーデン・ヴュルテンベルク州環境・気候・エネルギー経済省は12月19日、当該プロジェクトに3年間で総額790万ユーロを支援すると発表した。
また、同プロジェクトでは、研究工場の整備のため、バーデン・ヴュルテンベルク州経済省に1,060万ユーロの助成を申請した。
ドイツの自動車部品大手コンチネンタルと音響機器大手のゼンハイザーは米ラスベガスの家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES 2020）」（1月7～10日）で自動車の内装表面を振動させてスピーカー機能を持
仏自動車部品大手のヴァレオは5日、米ラスベガスで1月7日から10日まで開催される家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES 2020）」で、自律型の電動配送ロボット車両「ヴァレオeDeliver 4U」を公開すると発表した。
中国のフードデリバリー大手である美団点評（Meituan Dianping）と共同開発したもので、ヴァレオ独自の認識システムにより自動でルートを検知して走行する。
都市部の配送におけるゼロ・エミッションへの貢献が期待される。
独自動車部品大手のボッシュはこのほど、ドライバーの疲労度や他の乗員の動きなど車内の様子をカメラと人工知能（AI）を活用して分析するシステムを開発していると発表した。
ボッシュが開発したシステムは、ハンドルに組み込んだカメラで、ドライバーの目や瞼の動き、頭の向きなどを確認することができる。
当該システムはさらに、乗員をカメラで認識し、それぞれの乗員の好みの座席やバックミラーの位置、ハンドルなど高さなどを調整したり、インフォテイメント機能をジェスチャーなどで操作したりするなど、快適性の向上にも活用することができる。
英高級車メーカーのジャガー・ランドローバー（JLR）は10日、「爪の付いた犬の足」の形のロボットを3Dプリントで開発し、バンパーなどの耐久性テストを実施していると発表した。
9歳のラブラドール犬「ヨギ」から型取りした足を3Dプリントで作製し、ロボットアームで約5,000回の引っかき傷をつける試験を行った。
試験に先立ち、JLRは新型ディフェンダーのラゲッジルームに圧力分布測定用のシートを敷き、ヨギを乗り降りさせて得たデータを「ロボヨギ」の動きに反映させた。
独自動車部品大手のボッシュは1月にラスベガスで開催される家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES 2020）」でスマートグラス向けの技術である「ライト・ドライブ（Light Drive）」システムを初披露すると発表した。
また、網膜に直接画像を投影する仕組みのため、外部から画像が見えず、プライバシーを確保することができる。
また、買い物リストなども確認することができる。
パワードスーツの利用は、従業員の体への負担を軽減する目的があり、アウディでは約4年前からさまざまなパワードスーツをパイロットプロジェクトとして採用してきた。
頭より上で作業する際、腕を支える機能を持つ。
モーターは使用しておらず、機械的な構造のみで機能している。
荷台部分は、旅客輸送や貨物輸送など用途に合わせて交換することができるため、都市部におけるさまざまな分野の事業モデルに活用することができるとしている。
車台と組み合わせる荷台部分（カプセル）は、近距離の旅客輸送や小包配送、ごみ収集、移動型屋台など、様々な用途に合わせて交換することができる。
また、荷台部分は標準化により、船舶や鉄道に積み込んで移動させることができるようにする。
英エンジニアリング大手GKN傘下で金属3Dプリンター材料部品大手のGKNアディティブは11月21日、産業用燃焼技術を専門とする独エンジニアリング企業のキュッパー・ソリューションズと戦略提携したと発表した。
キュッパー・ソリューションズが開発したのは空気と天然ガスを混ぜて燃焼させる混合ユニットで、燃焼プロセスを最適化することで窒素酸化物の排出量を大幅に削減している。
製造に際しては、最新の金属3Dプリント技術であるバインダー・ジェット方式を採用する。
独自動車部品大手のコンチネンタルは3日、同社が開発したボンネット下の地面の画像を車載ディースプレーに表示する技術が2020年1月に米ラスベガスで開催される家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES 2020）」でイノベーション賞を受賞したと発表した。
コンチネンタルは、同社が開発した画像加工アルゴリズムにより、ラジエーターグリルや後部、両脇のサイドミラーの付け根に搭載されている衛星カメラの画像を、様々な他の車載センサーのデータ情報に照らし合わせ、周辺の様子に合うように再生している。
コンチネンタルによると、現在すでに車両に搭載されている衛星カメラの解像度は1.3メガピクセルで、近く量産を開始する予定の新世代の衛星カメラでは、解像度が2.5メガピクセルに向上する。
独自動車部品大手のZFフリードリヒスハーフェンは19日、セーリングヨット用の完全電動推進システムを開発したと発表した。
ZFの電動システムは最大出力125キロワットの電気モーターを搭載し、操船性の良いポッド式推進システムと組み合わせる。
同システムを搭載したヨットは今年9月からイタリア北部のガルダ湖で試験航行をしている。
独自動車部品大手のボッシュは21日、ドイツの連邦ネットワーク庁に第5世代移動通信システム（5G）のローカルライセンス（特定の範囲内で限定的に5Gを使用できるライセンス）を申請したと発表した。
来年にも提携先と協力してローカル5Gネットワークを構築する。
2拠点では、5Gネットワークを活用した生産のデジタル化（インダストリー4.0）に関する技術を研究し、競争力を強化する。
オランダのデジタル地図サービス大手トムトムは14日、アムステルダム大学（UvA）と共同で研究プロジェクト「アトラスラボ」を立ち上げたと発表した。
同プロジェクトはUvAおよびアムステルダム自由大学が主導するAI研究のイニシアチブの一環となる。
アトラスラボのテオ・ゲーバー氏は「UvAではこれまでも画像や動画内の対象物を自動認識する技術を研究してきた。しかし、走行中の車から周囲を認識してHDマップを作製する技術は依然として大きな挑戦だ。トムトムとの提携により、新たな次元のAI研究が可能になる」と述べた。
米自動車大手フォードの欧州法人（独ケルン）は11日、シートカバーを縫い目のない3次元編みで製造する最新技術を導入したと発表した。
素材となる糸にはポリエステル、羊毛、シルク、炭素繊維、リサイクル素材など様々なものが使えるほか、シートの形状に最適にフィットさせることができるためしわなどの欠陥も少なくなる。
カバーは取り外し可能で掃除も容易になるという。
米自動車大手フォードはこのほど、ドイツのケルン・メルケニヒにある技術センターで開発したプロトタイプ「フォード・トランジット・スマート・エナジー・コンセプト」を使用して、車内照明の色を変えると乗員の体感温度に影響があるかを試験した。
このため、今回実施した試験では、車内の照明を冷房中は青、暖房中は赤に変えると、乗員の無意識の体感温度に影響を与え、冷房・暖房の使用を抑えることができるかについて試験した。
この実験では、車内照明の色を変えた場合、空調のエネルギー消費が冷房で3.3％減少し、暖房では2.5％減少し、僅かではあるがエネルギー消費量の減少により、航続距離の最大化に寄与することが分かった。
同研究所には、約150人の研究者が勤務する予定。
DLRの量子技術研究所では、宇宙で使用する計測機器の研究に重点を置く。
同研究所ではこのほか、量子通信や量子暗号も研究テーマとする。
独自動車用照明・電子部品大手のヘラーはこのほど、車内や車両付近の外気の大気汚染状況を確認することができる粒子センサー「PM2.5」を開発した。
同センサーを供給する最初の顧客は欧州の高級車メーカーで、アジア市場向けの車両に搭載される予定。
もう一つは車両付近の外気の微小粒子を計測するために設置する。
仏自動車大手のルノーは5日、同社の電気自動車（EV）で使用したリチウムイオン電池を再利用する電気駆動ボート「ブラックスワン」について発表した。
河川船舶メーカーのセーヌ・アライアンス（パリ）と共同開発したもので、パリ市内を流れるセーヌ川で2020年1-3月期に就航する予定。
バッテリーはルノーのEVから取り出したものを再整備し、ボートの側面ベンチシートの下部に収容する。
英高級車メーカーのジャガー・ランドローバー（JLR）は5日、印刷技術を用いて電子回路をつくるプリンテッドエレクトロニクス技術を内装デザインに応用する技術を開発したと発表した。
同LESAと、平面上にシステムを「印刷」するプリンテッドエレクトロニクスを組み合わせることで、将来の内装の主流になると予想されるボタンレスデザインを実現できるとしている。
同社がLESAを活用して試作したオーバーヘッドコントロールパネルは重量を60％削減し、部品の寸法を50ミリから3.5ミリにまで小型化できたという。
独自動車大手のフォルクスワーゲン（VW）は、ポルトガルのリスボンで11月4～8日に開催される技術会議「ウェブサミット」で量子コンピューターを使用した円滑な交通に関するパイロットプロジェクトを実施する。会議の出席者の移動を
カールスルーエ技術研究所（KIT）はこのほど、化石燃料の天然ガスであるメタンをガス状の水素と固体状の炭素に熱分解する技術を開発したと発表した。ドイツのポツダムにあるサスティナビリティ上級研究所（Institute for
自動車部品大手の独コンチネンタルは10月30日、農業機械の左折時のアシスタント機能を開発したと発表した。トラクターなどの農機は死角が大きく、車両のサイズや動きなども普通自動車や二輪車とは異なるため、特に左折時に重大事故が
英高級車大手のジャガーランドローバー（JLR）は10月23日、ドバイで開催された「自動運転交通の世界会議」に合わせ、完全電気自動車（EV）「Iペース」をベースに開発した自動運転車の試作モデルを使って公道走行試験を実施したと発表した。
「Iペース」はJLR初の純粋なEVモデルで、新開発したEV専用のプラットフォームを採用する。
90kWhのリチウムイオン電池を搭載し、最大航続距離で470キロメートル（WLTP）を確保する。
選考を経た4つのチームがSUP46に参加し、それぞれ独自のプロジェクトを推進する。
多くのスタートアップ企業が集うSUP46との交流を通じて従業員が起業家の視点を体得し、新たなイノベーションを創出することを期待する。
4つのチームは今後6カ月に渡り、通常業務から離れてプロジェクトに専念する。
仏自動車大手のルノーは22日、レンジエクステンダー（航続距離延長装置）として燃料電池を搭載した小型商用車を発売すると発表した。
燃料電池の搭載により、両モデルとも航続距離は350キロメートル以上に拡大する。
「カングー Z.E. ハイドロジェン」は、航続距離が370キロメートル（電気自動車モデル「カングー Z.E.」：230キロメートル）に拡大する。
乗車定員は最大150人で、同クラスのディーゼルモデルと比べてエネルギー消費を80％低減している。
ボルボはまた、「7900」をベースとするハイブリッド（HV）とプラグインハイブリッド（PHV）仕様車も開発した。
エネルギー消費はディーゼルモデルに比べそれぞれ40％、60％向上している。
仏タイヤ大手のミシュランは今月23日までブリュッセルで開催されたバスの国際見本市「バスワールド」で、電気バスに最適な新製品「X Incity Energy Z」を出展した。
軸荷重をこれまでの7.5トンから8トンに引き上げ、増大する電気バスの車体重量に対応する。
骨格層（カーカス）を特殊ケーブルで強化しているほか、接地面と側面は市街地走行に最適な設計となっており、転がり抵抗と騒音を低減している。
独高級スポーツメーカーのポルシェは10日、米航空機メーカーのボーイングと「空飛ぶタクシー」の開発で協力すると発表した。
ポルシェのデトレフ・フォン・プラテン取締役（販売・マーケティング担当）は「空飛ぶタクシー」市場への参入について、「ポルシェはスポーツカーメーカーから主導的なプレミアムモビリティ・ブランドへと発展していく。その際、長期的に第3次元も包括する可能性がある」とコメントした。
背景には、両社が計画しているコンセプトが技術的に複雑であることや「空飛ぶタクシー」の市場立ち上げの見通しがたたないことに加え、アウディのディーゼルエンジンの不正への対応がまだ完了していないことなどが理由と見られている。
独自動車照明・電子部品大手のヘラーは9日、騒音が少なく接近を認識しにくい電動車両向けに、従来の内燃エンジンに似た音を発生させるシステム「車両接近通報装置」（AVAS）を開発したと発表した。
10月17日～23日にブリュッセルで開催されるバスの国際見本市「バスワールド」で公開する。
時速20キロ以上ではタイヤの走行音が十分に大きくなるため、AVASは作動しない。
独自動車部品大手のシェフラーは15日、東京モーターショー（10月24日～11月4日）に燃料電池部品を出展すると発表した。
シェフラーは燃料電池部品の開発では、材料や成形、コーティングなど、これまで培ってきた同社の技術を活用した。
燃料電池分野では、スタックのほか、電子制御システム、エアフォイルベアリング、熱管理部品、水素再循環用のモジュールや部品なども開発している。
ドイツのハンブルク港に100メガワットの世界最大級の電気分解設備（エレクトロライザー）を整備する計画が進められている。
再生可能エネルギーの余剰電力を電気分解し、水素を生成する設備で、余剰電力を水素として貯蔵できるほか、水素を燃料として使用したり、ハンブルク港の近隣にある金属工場では、鉄鋼、アルミニウム、銅の加工工程で水素を使用したりすることができる。
ハンブルク港に計画する設備は、1時間あたりの水素の生成能力が約2トンで、これは、乗用車で20万キロメートル、トラックでは2万5,000キロメートルを走行できる量に相当する。
