米自動車部品大手のジョンソン・コントロールズとドイツのフラウンホーファー研究機構は3月20日、次世代のリチウムイオン電池向けの冷却システムを開発するため提携すると発表した。フラウンホーファーの環境・安全・エネルギー技術研究所(UMSICHT)や応用素材研究所(IFAM)と共同で、車載用リチウムイオン電池パックの新たな熱管理技術などを開発する。
リチウムイオン電池の冷却(排熱)システムには主にベンチレーターやコンプレッサーあるいはポンプが使われているが、こららの装置のコストやスペース、冷却システムを稼働させるためのエネルギーが必要になる。電気自動車(EV)などの航続距離を延ばすためには装置の軽量化やエネルギー効率改善が課題となっている。
ジョンソン・コントロールズとフラウンホーファーは今回の提携において、とくにマイクロハイブリッド電池システムに重点を置く。まず48ボルトのマイクロハイブリッド電池を対象に研究を進める、としている。