スマート家電への関心が高まるなか、メーカーが自社製品のセキュリティ対策に取り組んでいる。出先から操作できる利便性にはハッカー攻撃の可能性が常に付きまとうためだ。深刻な被害が出ると、消費者がスマート家電の購入をためらう恐れがあり、電子機器のネット化技術を手がけるペーター・ケレンドンク氏は「セキュリティ設計のない製品は売れない」と断言する。10日付『ハンデルスブラット』紙が報じた。
高級白物家電大手のミーレはインターネットに接続可能な製品をすでに400種類、販売している。同社は安全性を最優先。例えば、洗濯があと何分で終了するかなどの情報を顧客はスマートフォンで知ることはできるが、選択プログラムを変更することはできないよう設計されている。操作次第では火事を起こす恐れのある電気コンロではネットに接続する製品を提供していない。
ITセキュリティ会社カスペルスキーの関係者は、100％の安全はあり得ないと前置きしたうえで、暗号化と適切なパスワード設定、最新ルーターの使用はハッカー対策で役に立つとしている。
