独電気技術者協会（VDE）は11日、再生可能エネルギー（RE）の普及と蓄電システムに関する調査報告書を発表した。VDEはそのなかで、RE電源の需給調整役として関心を集めている蓄電システム（揚水発電など）は、発電量に占めるREの割合が少なくとも40％を超えなければ経済的に意味をなさないと指摘。また、蓄電システムが効果を発揮するには、高圧送電インフラの拡充や発電パークの柔軟な運用システムの実現が不可欠として、これらの取り組みを優先するよう政府に呼びかけた。
\連邦政府は2020年までに発電量に占めるREの割合を35％に拡大する目標を掲げており、この計画に従えば40％の達成は早くても2020～25年になる見通しだ。
\VDEはREの利用拡大に関するシナリオを複数想定したうえで、最もコスト性に優れたソリューションを分析した。それによると、エネルギーミックスに占めるREの割合が40％以下の場合、RE電源による供給過剰は「1年でせいぜい数時間」に過ぎず、既存の火力発電所とバイオマス発電施設の柔軟な運用、およびRE電源の一時的な切り離しで十分に対応できるという。
\一方、REの割合が40％を超えると電力供給量のブレが大きくなり、火力発電所だけでは受給調整が難しくなってくるため、蓄電システムの投入が意味を持ってくる。REの割合がさらに80％を超えると、蓄電システムなしの需給調整はほぼ不可能になるとしている。
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