市場調査大手GfKが1月28日発表したドイツ消費者景況感指数の2月向け予測値は9.3となり、1月の確定値（9.0）を0.3ポイント上回った。同予測値は2001年11月以来13年3カ月ぶりの高水準。エネルギー価格の急落が大きなプラス材料となっており、同指数を構成する3つの部分指数がすべて大幅に上昇した。
景気の見通しに関する1月の指数（2月向け予測値の算出基準の1つ）は22.5となり、前月の14.5から8ポイント上昇した。改善は2カ月連続。エネルギー価格の低下のほか、ユーロ安も追い風となっており、消費者は輸出と企業投資が拡大すると予想している。Ifo企業景況感指数が11月から3カ月連続で改善したことも押し上げ要因となった。
所得の見通しに関する1月の指数（同）も前月の41.0から47.8へと6.8ポイント改善した。ガソリン価格の下落で燃料以外の分野で消費を行う余地が拡大していることが大きい。
雇用の安定、インフレ率の低下、低金利も好材料で、高額商品の購入意欲に関する指数（同）は前月の49.1から57.4へと8.3ポイント上昇。8年来の高水準となった。
GfKは個人消費がこれまでに引き続き今年もドイツ経済のけん引車になると予想している。
