マイクロソフトによるサポートが終了して1年半が過ぎた今でも、中東欧ではウィンドウズの基本ソフト（OS）「XP」を使っている企業や個人が多い。他のソフトウエアとの互換性など理由はさまざまだが、これがセキュリティー上の穴になる危険がある。
調査を行ったのは、高い検出率を誇るアンチウイルスソフトを開発するルーマニアのビットディフェンダーだ。XPの使用率を国別でみると、ウクライナが41.2％で最も高い。ハンガリーが37.5％、ルーマニアが34％でこれに続く。
「中堅」はポーランド（24.05％）、モルドバ（18.7％）、スロバキア（10.61％）。ブルガリア（6％）とチェコ（4.7％）は比較的低かった。
アップデートをしない大きな理由は、使用しているソフト・ハードウエアとの互換性がないことだ。また、◇新しいOSは使いづらい（慣れていない）◇アップデート時の生産性低下――も問題とされている。
ただ、サポートが終了したため、新たにシステムの弱点が見つかっても、それを修正するソフトは配布されていない。このため、ウイルス感染やハッカーによる侵入を防ぐのは難しい。
ビットディフェンダーは「新OSへの切り替えは、機能面だけでなく、安全を確保する観点からも重要」とし、XPユーザーに対応を呼びかけている。
