ウェブベースのソフトウエア（クラウド・コンピューティング）やWeb2.0（ソーシャルメディア）の利用により仕事の効率が改善すると考えるドイツ人被雇用者が7割以上に達することが、英調査会社Future Foundationが実施した国際アンケート調査で明らかになった。一方、社内で実際にこれらのツールを「十分活用している」と回答したIT管理責任者は3人に1人にとどまるなど、理想と現実の間に大きな隔たりがあることも浮き彫りになっている。
\職場のPC環境に関する質問では、「勤務先のIT投資は不十分」と考えている人が3人に1人、「自宅のPC環境のほうが職場より良い」との回答も5人に2人に上った。
\ウェブベースのソフトを利用したことがある人の割合は54％だった。これらの人に利用する場所（複数回答）を質問したところ、PC環境の優劣を反映し自宅が77％、職場が65％となった。
\また、IT管理責任者を対象に職場のクラウド化やソーシャルメディア活用を阻む要因を質問したところ、「経営層の理解不足」（43％）と「投資額が少なすぎる」（42％）が最も多かった。
\管理職でクラウド・コンピューティングを知っていると回答したのは55％にとどまった。他の調査対象国であるフランス（91％）、英国（83％）、米国（81％）に比べて認知度の低さが目立つ。
\今回の調査はFuture Foundationが検索エンジン大手Googleの委託を受けて実施した。独英仏日米5カ国のIT管理責任者、人事担当者を含む被雇用者、あわせて3,500人を対象としている。
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