コンサルティング大手KPMGがドイツ企業350社を対象に実施したアンケート調査で、情報・通信技術の発展に伴い「自社の事業モデルが今後6年で根本的に変わる」と予想する企業が3社に1社にとどまることが分かった。電気通信、メディア、エネルギー業界では2社に1社以上と比較的多かったものの、流通業界では10社に3社以下、自動車業界では5社に1社に過ぎなかった。
\KPMGはドイツの自動車、銀行・保険、物流、流通、エレクトロニクス、エネルギー、電気通信の7業種、計350社の取締役・管理職を対象に調査を実施した。それによると、グーグルによる電子書籍販売のようにデジタル化に伴う異業種参入で競争が激化すると予想する企業は61％に上った。また、異業種に参入することで売上増が考えられるとした企業も69％に達しており、デジタル化の発展で業界間の境界が薄れつつあることを理解している企業は多い。
\だが、自社の事業モデルを大きく変化しなければならない可能性に思いを巡らす企業は少なく、KPMGの関係者は「業界によってはデジタル化によるビジネス環境の変化を過小評価している」と指摘。「業界内の視点から他の業界を観察するだけでは不十分。将来のライバルをいち早く認識するためには、他業界の動向や状況を理解し、相手が取り得る戦略を先取りすることが必要だ」との見方を示した。将来的に脅威になりうる潜在的なライバルを見落とし、気づいたら予想もしていなかった敵に囲まれていた、などという事態になりかねないという。
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